テレワークで浮き彫りになる仕事と社員の本当の価値

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2020年はまさにテレワーク元年と呼べる年でした。

日本中の企業がテレワークに乗り出し、私の勤務先でもテレワークが行われるようになりました。

とは言え、このテレワークを活用できている会社や会社員はまだまだ少ないというのが現状ではないでしょうか。


テレワークを活用していくためには、仕事に対してこれまでとは異なる取り組み方や考え方が求められるようになります。

テレワークは人々の仕事に対する意識を変え、さらにはあらゆる仕事や社員の本当の価値を浮き彫りにすることになるかもしれません。

テレワークで変わる仕事のあり方

新型コロナウイルスの感染拡大懸念を受けて一躍日本中の企業に広まったテレワーク。

そんなテレワークブームも一時はすっかり落ち着きを見せていましたが、昨年末ごろから新型コロナウイルスの感染が急拡大していることもあって、今再びテレワーク需要が高まりつつあります。

私の職場においても、(テレワーク自体はずっと推奨されていたものの)改めてテレワークの積極活用の呼びかけがありました。


テレワークを活用していくためには、仕事に対してこれまでとは異なる取り組み方や考え方が求められるようになります

しかしながら、人々の考え方や意識というのはそう簡単には変わりません。

テレワークが始まったことによって、会社で働いている人たちの仕事に対する考え方や意識の違いが明らかになってきているような気がします。

会社にいること=仕事?

というのも、私の部署ではテレワーク用のリストというものがあって、テレワークで勤務する日にはそのリストに業務計画を記入することになっているのですが、この業務計画を記入する必要があるのはテレワークの日だけなのです。

「テレワークでの勤務日は業務計画を入れてください」

会社(正確には私の職場)はそう言っているのです。


私はこのあたりの考え方にどうにも古臭さというか時代遅れ感を感じてしまうのです。

このような発想の根底には、会社(オフィス)に来ることそれ自体が仕事だという思想があります。


私の職場では、テレワークでの勤務日を除けば日単位での業務計画を立てることは求められていません。

これは、裏を返せば会社にいさえすれば何をしていても構わないとも言えてしまうのです。

もちろん、職場にいるのと自宅にいるのとではできることもサボりやすさも格段に違います。

テレワークではそれ相応のルールを設けて社員を律することも必要でしょう。


ですが、たとえ職場にいたとしても、成果という観点でみればはっきり言ってほとんど何も生まない時間を過ごしていることも多いです。

特に会議はその筆頭で、会議の場にいるだけで全く意思決定に関与しない時間というのは成果主義の考えからすれば無駄な時間でしかありません。

また、ときにはその会議自体が会社や組織としての判断に何も寄与しないこともあります。

ただ職場にいるだけでその大半の時間を無駄な作業に費やしている、こうした実態は山ほどあるはずです。


ですから、いちいち出勤日とテレワークを区別する必要はありません。

日単位での業務計画を立てるなら立てる、成果管理をするなら管理する、それはテレワークに関係なく行うべきなのです。

テレワークで浮き彫りになる仕事と社員の価値

以前にテレワークと業務効率の話をさせてもらったことがありますが、私はテレワークでは個人の作業効率そのものは落ちると思っています

現状では、一部の企業を除いてはテレワーク環境が十分整備されているとは言えません。

また、仕事の成果が評価に反映されているとも言い難く、はっきり言って仕事の効率を上げるメリットは全くないからです。

さぼれるものならさぼったほうが得であることは間違いありません。

【参考記事】


ですが、テレワークを続けていけばいずれわかると思いますが、仮にテレワークで作業効率が落ちて社員の総仕事量が減ったからといって、それで会社の業績が大きく落ち込むかといえば必ずしもそうはならない可能性もあります

世の中にはテレワークではできない仕事というのもありますし、また、テレワークだからといって後回しにしたり無視するわけにはいかない仕事もあります。

そういった仕事は(そういった事情を無視してでも出勤を減らさなければならない状況にならない限りは)必ず誰かの手によって行われることになります。


結局、テレワークの導入によって失われる仕事というのは、会社にとってはそれほど意義のないものである可能性が高いのです。

ですから、テレワークによって仕事の取捨選択が進み、それによって本質的な業務効率は改善していくはずです。


ですが、その代償もあります。

今後テレワークが定着していけば、行わなくてもたいして支障がない仕事や(そういった仕事に関わっている)いなくても特に問題ない社員の存在が浮き彫りになるはずです。

そういった仕事や社員が今後どうなるか、それは合理性を追求するかそれとも情緒を重んじるか、会社としての判断に委ねられています。

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