テレワークが業務効率化を促進する理由

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業務の効率化に取り組んでいる会社や組織は多いと思いますが、この業務の効率化、最近急速に普及しているテレワーク(在宅勤務)によって今後促進されていくはずです。

テレワークが普及することで仕事に費やした時間ではなく仕事の成果を評価するような仕組みが浸透していくでしょう。

そして、この仕事を成果で評価するという仕組みこそが実は業務効率化を促進する上では最も重要なことなのです。


私はこれまで業務効率化は合理的な思考プロセスによって行われるものだという話をしてきました。

ですが、合理的に考えればそもそも会社員が業務効率化を行うメリットなど全くないのです。

仕事の効率化は給料に反映されない

そもそもの話として会社員が業務を効率よくこなすことにメリットはありません。

なぜなら、多くの会社において会社員の評価指標は労働時間であるであるからです。


多くの会社では賃金制度として時間給(時給)制度が採用されており、労働時間に応じて給料が決まります。

この賃金制度において、業務効率化によって達成される生産性の向上は意味を成しません


仕事を効率化して、たとえば業務時間を2時間削減できたとして、別に2時間早く帰宅できるわけでもありません。

その生み出された2時間には別の仕事を行うことになるだけです。


また、生産性を高めたところで生産性の向上分がそのまま給料に反映されるということもありません。

むしろ、低い生産性のままで仕事をしていたほうが、勤務時間が長くなるので残業代を稼げて結果的に給料が高くなるということも十分ありえるわけです。

仕事の効率を上げるメリットは全くない

また、会社(上司)からの評価という意味でも、日本の会社というのは成果よりも取り組み姿勢を重視する風潮がありますからどうしても会社に遅くまで残って働いている社員のほうが高く評価されがちです。

仕事基準でなく働き方基準で評価される現状の制度では、頑張っている姿勢を見せることが何よりも大切です。


また、会社という組織活動においては、個人の成果よりもチームに良い影響を与えることのほうがずっと大切なことです。

そして、チームに良い影響を与えるためには、ときには効率度外視で物事を考えることも必要となってくるはずです。

【参考記事】


このように、会社は社員に業務の効率化を求めてくるわけですが、社員の立場からすればそれをするメリットはどこにもないわけです。

テレワークで業務効率に対する意識が変わる

ですが、テレワークでは労働時間や取り組み姿勢などの価値が相対的に下がることになります。

ですから、テレワークの普及によって人々の業務効率化に対する意識は大きく変わってくると思います。

テレワークが業務効率にもたらす最大の効果はおそらく通勤時間の削減ですが、このほかにもあらゆる業務の意義や時間対効果を見直すきっかけになるでしょう。


仕事を感情的にではなく合理的に捉えることこそが業務の効率化の本質であり、テレワークへの移行はそうした合理的な判断を行う良い機会になるはずです。

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